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【教育学部の就職先まとめ】教師以外の就職先や主な職種は?

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就活マンこと藤井智也が「読むことで他の就活生と圧倒的な差を付けられる情報」を発信しようと立ち上げた就活ブログです。今年で7年目をむかえます。

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今回の記事では、教育学部生の就職先についてバシッと解説していきます!

(教育学部から一般企業に就職するための対策も共有していくよ!)

 

こんにちは!

就活を研究し続けて7年目、書いた記事は1000以上の就活マンです。

 

(このブログ以外にも、僕を含めた編集部が企業を厳選した求人サイト「ホワイト企業ナビ」の運営も開始しました! » 求人一覧を見る

 

僕は教育学部生のこのような声をよく聞きます。

「教員になる以外に道はないのですか?」「どんな業界が教育学部生には合っていますか?」と。

 

最初に伝えておくと、教師以外の道はいくらでも存在します。

そこで今回の記事では、教育学部の就職先について解説していきます!

 

就職は人生のひとつの節目でもあります。

教員以外の道もあることを知り、将来の選択肢に対する視野を広げてくださいね。

 

また、教員ではなく一般企業に就職する場合の対策も合わせてお伝えしていくので、教育学部に在籍している方はぜひ参考にしてください。

 

教育学部卒でも教員以外の道があるんですか?

一般企業への就職も可能だよ!実際の大学の就職先データもふまえて紹介していくから、参考にしてね。

教育学部の主な就職先一覧|企業例も紹介! 

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教員以外の道を選んだ学生の就職先業界」について解説をしていきます。

教員以外の、大学が公表している主な就職先を見ていくと、以下の6つの業界への就職が目立ちました。

 

教育学部の主な就職先業界
  1. 教育関連
  2. 公務員
  3. 通信・情報
  4. 金融
  5. メーカー
  6. 出版

 

就職先① 教育関連

 

教育関連企業」とは、塾や予備校などの学習機関や、語学学校・資格取得スクール、企業向けの社員研修を行う企業のことを指します。

 

やはり教育学部生とあって、「教える」ことに関連した企業へ就職をする人は多いですね!

教育関連の業界って、少子化の影響で学習塾や予備校の生徒数は減っているのに対して、グローバル化により外国語業界は伸びを見せているんですよ。

 

とくに今はグローバル化を目指す企業も増えたので、個人向けだけでなく企業向けにも外国語プログラムを提供しているところもあります。

 

学校のように、文部科学省に決められたプログラムだけを生徒に教えるのではなくて、「新しい教育スタイルの提案や開発をしてみたい!携わりたい!」って人は教育関連企業に勤めるのも良いと思います!

 

教育関係の就職先企業例
ベネッセホールディングス、学研、ヒューマンホールディングス、ナガセ、JPホールディングス、リソー教育、早稲田アカデミー、ライクキッズネクスト、TAC、東京個別指導学院

 

就職先② 公務員

 

次に教育学部生の就職先で多かったのは「公務員」。

どの大学の就職業界グラフをみても公務員の率は多かったですね。

とくに「教育」に関係のある、教育委員会への就職した人の割合が高い印象。

 

「教員になりたかったけど、教育実習で心が折れた!」「子どもは好きだけど親の対応が心配すぎる」って言ってた友達も教育委員会に行っていましたw

 

生徒に直接「教える」ことはできませんが、教育を別の形でサポートできますし、公務員なので安定もしています。

 

公務員になる学生は、大学の偏差値に関わらず、中堅大学でも上位国立大学でも一定数みられたので、やはりそれだけ人気の職業であることがうかがえますね。

 

公務員の就職先例
各県の教育委員会、文部科学省、地方公務員、国家公務員
 

就職先③ 通信・情報

 

意外にも人気だった就職先が、「通信・情報」業界。

生活の基盤になるインフラ系の企業は、他にも鉄道や電気などがありますが、教育学部生は通信系や情報系に行く人が結構多いんです。

 

「教育学部と一体何の関連があるんだろう?」と思いますよね。

 これはIT教育分野を手掛け始めている企業が多いからだと僕は読みました。

 

日本のIT分野はまだたくさんの伸びしろがありますし、今後小学校でもさらに情報系の教育が発達してくることが予想されます。

いまのIT化の社会の流れを考えると、確実に市場規模が大きくなる。

 

大手通信企業のソフトバンクも、2017年からPepperによるプログラミング教育を始めましたし、サイバーエイジェントも「Tech Kids school」と「QUREO」という小学生向けのITプログラム教育を行っています。

 

一見関係のないような業界でも、意外と教育に関係あったりするんですよね。

もちろん全部の通信・情報系の企業がIT教育に力を入れているというわけではないので、「安定している」「年収がいい」という理由で人気という側面もあります!

 

通信・情報業界の就職先企業例
NTTドコモ、ソフトバンクグループ、KDDI、NTTデータ、NECネッツアイ、LINE、GMOインターネット、光通信、富士ソフト、ディー・エヌ・エー、サイバーエイジェント、ナガセ
 

就職先④ 金融

 

金融業界」は文系学生の定番人気の就職先。

教育学部も変わらずで、どの大学の進路情報をみても金融が占めるパーセンテージは非常に多かったです!

 

金融業界と聞くと「銀行」というイメージですが、証券会社や保険会社も金融業界に含まれます。

「教員」になることを必ずしも推していない大学は、幅広い分野の講義を履修できるような環境が整っています。

 

よって法学や経済学など様々な分野を広く学べる場合が多い。

そのため金融業界などの安定した業界を志望する学生もたくさんいるんですね!

 

金融業界の就職先企業例
野村証券、三菱UFJ銀行、SMBC日興証券、日本銀行、岡三証券、三井住友海上火災保険、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン、JCB、オリックス、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、丸井グループ、アイフル、住友生命保険、アフラック、第一生命、農林中央金庫、大同生命保険、りそな銀行

 

就職先⑤ メーカー

 

メーカー(製造業)」も教育学部からの就職が多い業界です。

メーカーとは私たちの身の回りの「モノ」を生産する企業のこと。

メーカーと一口に言っても、精密機器メーカーや鉄道メーカー、食品メーカーなどなど分野はとっても幅広いんです。

 

そしてメーカーは日本のGDPの2割を占めると言われていて、日本の優れたモノ造りを支えています!

メーカーは就職先も数えきれないほど多岐にわたっているので、学生にとっては自分の興味のある分野の企業に就職しやすいというメリットもありますね。

 

メーカー(製造業)の就職先企業例
キーエンス、スズキ、キリン、ハウス食品、明治、味の素、東レ、三陽商会、日本製紙、三菱製紙、王子ホールディングス、住友理光、ブリヂストン、ニチリン、ファナック、レーザーテック、トヨタ、デンソー

 

就職先⑥ 出版

 

そして最後に教育学部生の就職先として多いのが、「出版業界」です。 

小説や雑誌などを出版する総合出版社ではなく、教科書や教材などを専門にしている出版社への就職が人気。

 

扱う教材も小中高の学習教材から、受験特化の教材、または英検などの資格特化の教材と様々な学習カテゴリに携わることができます。

よって教育学部で学んだことが活かせる場面も多いですね。

 

更に、テキストの製作や編集だけでなく、自社の本を販売する営業職に就く可能性もあるため、自身の大学で学んだ知識がその本の魅力を伝えることに役立つはずです。

 

出版業界の就職先企業例
小学館、講談社、KADOKAWA、集英社、学研プラス、ダイヤモンド社、凸版印刷、宝島社、旺文社、育伸社、明治図書、学林舎、教育出版

 

教員を目指している最中でも、もし他の業界に興味がわいてきたなら面接を受けてみるといい。就活を通して自分の考えが変わることもあるんだ!

大学が公開している教育学部の就職先情報をチェック

 

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ここまで教育学生の主な就職先業界をみてきました。

もっと具体的に「教育学部からどんな企業に入社してるのか」が知りたいですよね!

 

ここでは実際に「各大学が公開している教育学部の主な就職先企業」をのぞいてみましょう!

(大学が公開している就職先企業名は、大手企業が目立つように掲載されている傾向にありますが、実際には中小企業も含めて様々な就職先があります。)

 

関西学院大学(=中堅~上位私立大学)

 

まずは関関同立のうちの1つ、関西学院大学の就職先企業をみていきましょう。

 

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 引用:関西学院大学「2020年度【学部別】就職先企業・団体

 

教育委員会への就職がめちゃくちゃ多いですね!

その次に教育関係の企業といったところでしょうか。

また、人材業界への就職も多いのが特徴的です。

 

教育関係以外にも、おもちゃで有名なバンダイや西松屋、ファーストリテイリングといったサービス業への就職実績も多くありました。

 

なお、2020年度は教員希望が54.4%、企業や公務員への就職希望者は42.0%と約半数の就活生が一般企業を志望していたこともわかりましたよ!

 

早稲田大学(=私立上位大学)

 

次に早稲田大学の教育学部の主な就職先をみていきましょう。

さすがマンモス校の早稲田。企業の数が半端じゃないw

全部挙げていくとキリがないので、パーセンテージが多い業界の企業を詳しく見ていきますね!

 

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引用:早稲田大学「卒業後の進路

 

グラフを見てみると、情報・通信が15.0%と1番の割合。

その次に金融10.8%、その次がメーカーで10.2%です。

具体的な企業名は以下。

 

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引用:早稲田大学「卒業後の進路


早稲田大学は公務員の割合が4.8%と関西学院大学と比べて少なめ。

それに代わって通信・情報・金融業界への就職がかなり多かったです!

 

やはり名の知れた大学というだけあって、大手の安定した通信・情報・金融業界に行く学生が目立ちますね。

早稲田の教育学部は、「いろんな方面で活躍できる人材を育てる!」という方針なので、ここまで多岐にわたる業界への就職が目立つのでしょう。

 

横浜国立大学(=国立上位大学)

 

最後に横浜国立大学の就職先を見ていきましょう!

具体的な就職先企業は以下のとおりです。

(就職率が高い業界の中から一部企業を抜粋しています)

 

業界 企業名
教育・学習支援 教員(横浜市、神奈川県、川崎市、千葉県、静岡県、東京都など)、株式会社LITALICO、放課後NPOアフタースクール
情報通信・放送 FM802、NTTコムソリューションズ、株式会社PFU、TIS株式会社、アイネット、兼松エレクトロニクス、楽天グループ
公務員 横浜市役所、埼玉県庁、福井県庁、宮城県庁、墨田区役所

引用:横浜国立大学「卒業生の就職状況

 

横浜を中心に神奈川県内で教員になっている人が多いです。

横浜国立大学の教育学部生は、58.9%が教育・学習支援業に就職していました。(2020年度)

 

しかし、職種で見ると「教員」になった人は全体の46.3%で、民間企業へ就職した人の割合が34.1%とほぼ変わらない結果でした。

つまり、教員以外でも教育関係の企業に就職している人が多いということですね!

教員以外には、IT・通信ネットワーク企業やラジオ局などへの就職実績もありました。

 

教育学部だからと言って、すべての人が教育関連の企業に就くというわけではないんですね。

本当に興味のある分野・年収・働きやすさ等を考慮して企業は選んだ方が良い。学部にとらわれすぎて、自分で自分の選択肢を狭めてはいけないよ!

教育学部から一般企業へ就職するための対策

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ここまで見てきたように、教育学部から民間企業に就職することはよくあります。

人の価値観はめちゃくちゃ変わりやすい。

途中で「やっぱ教師になりたくないかも」と思うことは多いでしょう。

 

そこで教育学部生が一般企業へ就職するための対策をご紹介していきます。

一般企業への就職を目指す教育学部生は、以下の5つを行いましょう。

 

【教育学部から一般企業へ就職するための対策】

  • 就活エージェントを利用する
  • 教育実習を考慮したスケジュールを立てる
  • 教師にならない理由を明確化しておく
  • 文章(エントリーシート)を徹底的に磨いておく
  • 狭い視野で企業や職種を選ばないで良い

 

対策① 就活エージェントを利用する

 

教育学部から一般企業への就職を目指したい就活生は、就活エージェントを利用しましょう。

就活エージェントとは、面談をもとにしてあなたに合った企業を紹介してくれる就活支援サービスのこと。

 

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教員志望だった学生は、一般企業への就活に関する知識が少ない人も多いですよね。

そこで就活エージェントを利用すれば、求人を紹介してくれるだけでなくどのように選考を進めていけばいいのかアドバイスをしてもらえます。

 

ESの添削や面接対策も行ってもらえるので、教員採用試験とは違う一般企業への選考への対策もバッチリです!

無料で利用できるので、「一般企業へ就職できるのかな」と悩んでいる方は一度相談してみてくださいね。

 

僕はこれまで50以上の就活エージェントを分析してきましたが、いま僕が就活生なら「ミーツカンパニー就活サポート」と「LHH就活エージェント」を併用しますね。

どちらもオンライン面談に対応しているので全国の就活生が利用できます。

 

▼就活エージェント利用者の声

 

また、非公開求人特別選考ルートも持っているので、一人で就活を進めるより圧倒的に有利なんですよね。

合わなかったらやめればいいだけなので、一度面談を受けてみることをおすすめします。

 

なお、この他の就活エージェントは以下の記事で紹介しているので、比較して検討したい人は合わせて読んでみてください!

 

 

対策② 教育実習を考慮したスケジュールを立てる

 

次に、教育実習を考慮したスケジュールを立てることも重要です。

教育学部では、教育実習を必須としている大学も少なくありません。

企業の選考と教育実習が被ってしまうこともあるので、スケジュールはしっかり管理しておく必要があります。

 

教育実習は、大学4年生の5〜6月に行われるのが一般的です。

一般企業の選考は3月にスタートすることが多いので、教育実習の期間中に選考が行われる場合もあります。

 

「志望企業の選考が受けられなかった…」なんてことにならないよう、選考スケジュールと教育実習の日程はしっかり把握しておきましょう。

 

対策③ 教師にならない理由を明確化しておく

 

あなたが面接官なら教育学部の学生がエントリーしてきたらどう思いますか?

「なんでこの子は教師にならないのだろう?」と思うはずです。

更には「教育実習で心が折れたのかな?」などネガティブな印象を持つこともある。

 

あなたがまずすべきことは、このネガティブな疑問を払拭することです。

 

そのためには「なぜ教師にならないのか」という理由を明確化することが重要。

理由を聞いた面接官が「なるほど!だから教師にならないで民間にしたんだな」と納得してもらうことでネガティブな疑問を払拭できます。

 

教師にならない理由について

じゃあ教師にならない理由はどんな理由が良いのでしょうか?

面接官の立場に立って考えてみますね。

 

【教師にならないOK理由】

  • 教師になるために教育学部に入ったのではなく「教育」を学ぶために教育学部に入学した。(教育こそが将来の仕事や子育てに役立つと考えたため)
  • もともと高校生の時は教師と民間就職に迷っていたが、改めて民間企業で商品を作り届けることにより大きな魅力を感じた。

 

【教師にならないNG理由】

  • 教育実習に参加したら「耐えられない、向いてない」と思った。
  • 教師に興味がなくなった。
  • 教師の給料の低さや残業時間の長さを知って嫌になった。

 

いかがでしょうか?

OK理由の方は聞いた時に納得度が高いし、ネガティブな印象を受けません。

 

一方で、NG理由の方は聞いた時に「この子は教師だけじゃなくて仕事全体にストレス耐性がなさそうだな」「飽き性なのかな」とネガティブな印象を受ける。

 

ここをしっかり押さえておくことが教育学部生が評価されるためには必須です。

ぜひ納得度が高く、ネガティブな印象を受けない理由を明確化しておきましょう!

 

対策④ 文章(エントリーシート)を徹底的に磨いておく

 

続いて、教育学部に限らず「文系学生」が押さえておくべきは文章力です。

やはり「文系=文章力が高い」という先入観が面接官にもあるんですよね。

 

よって、エントリーシートの質の高さは絶対に重要です。

エントリーシートの質を高めるためには、まず内定者が書いたエントリーシートを確認するようにしましょう。

 

そこでおすすめなのが、無料のES閲覧サイトです。

実際に選考を通過したESを無料で見ることができます。

具体的には「ワンキャリア」と「ユニスタイル」の2サイトがおすすめです。

 

▼選考を通過したESが無料で見られる!

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上記の画像のように実際の文章が読めます。

「どんな文章レベルなら通過するのか?」という視点を持って、内定者が書いたエントリーシートを読んでくださいね。

 

無料の会員登録をするだけで6万件を超えるESを見られるので、かなり利用価値は高いですよ!

選考前に一度登録してみてくださいね。

 

対策⑤ 狭い視野で企業や職種を選ばないで良い

 

そして最後に、「教育学部だから◯◯」という狭い考えは捨てましょう。

そもそも大学で習ったことの9割以上は、会社で使わないと思って良いですよ。

(もちろん専門性が高い学部で、それが仕事に直結する場合もありますが)

 

よって「教育学部だから」という前提は捨ててください。

自分はどんな職種が向いてるのか?どんな業界に興味があるのか?

前提を捨ててイチから考えてみてください!!

 

そのためには徹底した自己分析が必要です。

「教育学部に所属している」ということを頭から捨てて自己分析してみましょう。

 

僕が考える自己分析のやり方をマンガで解説しています。

マンガで分かる自己分析のやり方【8ステップで完了する方法】」という記事にまとめているので、ぜひ視野を広げてキャリアを考えてみましょう。

 

なるほど!教育学部だからといっても進路は本当に様々。だからこそ、前提を捨てて広い視野でキャリアを考えることが重要なんですね。

そのとおり!将来の選択肢が幅広くあることを認識することが大事だよ!

教育学部の卒業生が就く主な職種

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次に「教育学部の人はどんな職種に就くのか」について解説をしていきます。

教育学部出身者は、以下の職種に就くことが多いです。

 

教育学部生が就く主な職種
  1. 人事
  2. 事務職
  3. 研究職
  4. 営業職

 

① 人事

 

人事」とは、企業の人材管理に関する業務を行います。

主に以下のような役割を担っています。

 

  • 人材採用
    会社の事業展開に応じて、必要な人材の採用計画・採用方針などを決め、実際に採用活動を行います。採用全体の管理をし、質の高い人材確保の役割を担っています。

  • 人事評価
    各社員の能力や業績を正当に評価し、適切なタイミングでの昇格や昇給を行うための管理作りをします。社員のモチベーションを高め、企業の業績を上げると同時に、人材に長く働いてもらうことを目標にしています。

  • 人材育成
    企業の経営展開やビジョンを実現するために、人材を育成するための教育や研修業務を担います。研修内容をコーディネートする役割も、人事の業務であることが多いです。

 

人材を動かして企業能力を最大限に発揮する」という重要な役割を担っている部署です。

 

心理学や人間学的な要素があり、教育学部はそのような心理学・人間学的側面とは切っても切り離せない関係。

人に何かを教えたり動かしたりするのって、知識よりも心理面でのコントロールや読みが必要ですからね。

 

そのため、そういった内容を大学で多く学んでいる教育学部生は人事職に就きやすく、力も発揮しやすい場所なんです。

 

② 事務職

 

事務職」の仕事は見積書の作成や在庫管理、営業職のサポートなどを行います。

 

一口に事務職と言っても、経理専門の事務を行う「経理事務」や、メーカーの輸出・輸入に関する仕事を専門にする「貿易事務」、部署関係なく会社全体の仕事に関わる「一般事務」など種類はさまざま。

 

企業によってどんな事務職があるのかはバラバラですが、教育学部生も含め、文系学生が事務職に就くことは多いですね。

 

③ 研究職

 

研究職=理系というイメージが強いかもしれませんが、文系の研究職というものも存在します。

教育学部卒だと「教育」そのものについて突き詰めて研究し、社会に生かしていくという仕事内容もあるんです。

 

いくつかの大学の就職先を見てきましたが「教育委員会」に勤める人の割合は結構高かったですよね。

その教育委員会を例に出すと、「教育研究員」という職種があります。

 

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引用:東京都教育委員会「教育研究員

 

教育委員会のような国や市の機関には研究職が一定数あり、「教員にはならなかったけど、"教育“について突き詰めたい!」という人にはピッタリの職種!

 

④ 営業職

 

営業職」とは、自社のサービスや商品を個人や卸・小売店に売り込む職種のことです。

企業では新入社員のうちは営業職に配属され、数年後にその他の部署へ異動するというパターンが良くあります。

 

営業職は大まかに以下の3種類のスタイルに分けることができます。

 

  • 新規営業
    「テレアポ」や「飛び込み」を行い、自社の製品を使ったことのない顧客に、商品の説明を行い購入につなげる営業スタイル。ノルマがある場合が多く精神的に大変な場合が多い。

  • 既存営業
    すでに自社の製品を使用したことのある人や会社に対して、新製品を紹介したり、他に必要なものはないかを確認したりして、新しい契約につなげるスタイルの営業。

  • 反響営業
    電話や来店で顧客の方からお問い合わせがあったときに、自社の商品やサービスの説明を行い、契約につなげる営業。相手は購入・契約の前提で来ているので、精神的に楽な場合が多い。

 

新規営業はノルマや周りとの競争できつい面もあるので、「ゆるく働きたい」「年収より楽さ重視」という人にはオススメできないかな。

 

入社後数年は営業させられる企業も多いから、「どうしてもキツイのはイヤだ!」って人は、その企業への入社自体考えた方が良いかもしれません。

すでに取引先がたくさんあるような大手メーカーや出版社は、既存営業スタイルの場合が多い傾向にあります。

 

自分の理想の働き方に近い仕事ができる企業に入るのもオススメ。能力の発揮もできるし、合わなくてすぐ辞めるっていうミスマッチも起こりにくい。

教育学部から教員になる割合

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やはり「教育学部=学校の先生」というイメージは強いですよね。

そこで、補足として教育学部の学生が実際にどれぐらいの割合で教員になっているのか、大学ごとに見ていきたいと思います。

 

文教大学(=私立中堅大学)

 

まずは、私立大学でかなりの教員数を輩出していることで知られている文教大学から見ていきましょう。

教員になった人とその他の進路に進んだ人が一目瞭然で分かりやすいグラフですね!

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引用:文教大学「教育学部 進路・習得できる免許・資格

 

81%もの学生が卒業後は教員の道に進んでいることが分かりました!

すごいパーセンテージですね。

 

もともと文教大学は教員の排出にものすごく力を入れている大学。

このような大学側のデータも発見しました。

 

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引用:文教大学「進路状況

 

どうやら、私立トップレベルの教員排出数のようです!

このように教職課程の充実に総力をあげて取り組んでいる大学は、卒業後は教員の道に進む学生が多いことがうかがえます。

 

早稲田大学(=私立上位大学)

 

次に私立上位大学の早稲田大学の教育学部をみていきましょう。

 

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引用:早稲田大学「卒業後の進路

 

教育業界(本のマーク)は、7.7%とかなり少なめですね。

最初の文教大学に比べると、圧倒的に割合が低いです。

 

早稲田大学の教育学部は、教員免許の取得を卒業要件にしていません。

「教員になる」ことに限定せず、学んだことが活かせる企業や研究分野に進むことを推しているため、教育業界が7.7%という数字になったのでしょう。

 

東北大学(=国立上位大学)

 

最後に国立大学上位大学である、東北大学の教員割合をみていきましょう!

 

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引用:東北大学「卒業生の進路

 

なんと、教員になったのは1%とかなり少なめ!

そして約半分の学生が民間企業に就職しています。

加えて、地方公務員になった人の数が目立ちますね。

 

東北大学は、学校教育以外にも社会での学びや子どもの発達、老いの問題も研究対象としています。

早稲田大学と同様に「教員になることだけではない」ということですね。

 

文教大学・早稲田大学・東北大学の3つの大学を参考にしてみて分かったことは「大学によって教員になる割合は本当にさまざま」だということです。

 

一概に「教育学部に行っている人は〇〇%で教員になってますよ!」とはいえません。

よって、通っている教育学部の進路を確認するのがもっとも参考になるはずですよ。

 

大学によってこんなにも割合が違うのにはおどろきでした!

そうだね!学部の履修過程で教職科目が必須になっている大学は、教員になる割合が高い傾向にある。文教大学もその1つなんだよ。

教員と一般企業どちらも目指すことは可能

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「教員の道に進むか、一般企業に就職するか決められない」と迷う人も多いでしょう。

教員と一般企業への就職をどちらも目指して動くことは可能です。

 

理由としては、一般企業の選考は6月までに終わることがほとんどなのに対し、教員採用試験は7月以降に開始されるから。

そのため、試験と選考が被ることはありません。

 

しかし、先述したとおり教育実習が5月〜6月に行われるため、スケジュールを細かく立てて動くことが重要になってきます。

教員採用試験の勉強とES作成や面接練習を同時に行う必要があるので、かなりハードスケジュールになることも覚悟しておきましょう。

 

教員採用試験に落ちてしまったら「秋・冬採用」に切り替えるのもアリ

 

教員採用試験の合格発表は10月なので、万が一落ちてしまった場合や落ちそうだと感じた場合は、「秋採用」や「冬採用」に切り替えるのもひとつの手です。

つまり、教員採用試験に集中した後に一般企業への就活を行うということ。

 

「教員を目指しているけど、落ちてしまったら浪人せずに就職したい」と考えている人は以下の記事を読んでみてください。

教員含む公務員志望から、一般企業への就職に切り替える方法をまとめています。

 

 

同時に進めるのではなく、一つずつ挑戦するということですね。

そう!教員を目指している人は就活を同時に進めるより、まずは教員採用試験に集中したほうがいい。教員が第一志望なのに無理に両立して、どちらもうまくいかなくなっては元も子もないからね。

本記事の要点まとめ

 

最後まで読んでくださり、本当にありがとうございました!

教育学部から教員になる割合は大学によって違いましたが、ほぼ全員が教員になるわけではないということがお分かりいただけたかと思います。

教育とは関係のない分野の企業に就職している学生もたくさんいました!

 

僕個人の考えとしては「少しでも他の業界に興味がるのなら、就活してみるのもいい!」と思っています。

なぜなら教員は、決められた教職課程を完全に履修し終えれさえすれば、教員になる受験資格は与えられるから。

 

1度企業に就職したとしても、試験に受かりさえすれば後から教員になれるチャンスはあるんです。

それに大学生からストレートで教員になるということは、「学校」という場所から1度も出ずに「先生」になるということ。

素晴らしい先生も沢山いますが、偏った考え方ばかりする先生って過去にいませんでしたか?

 

外の世界を知らない先生は、そのように考え方が偏りがちになる傾向もあるんですよ。

だから1度企業に就職するってのは、視野を広げるという意味でも、かなりのメリットがあります。

 

迷っているならインターンに行ってみるなり、面接を受けてみるなりして、教員以外の世界はどんなものなのかを肌で感じてみてください!

きっと新しい発見があると思います。

 

今回の記事が、教員になるべきか迷っているアナタの背中を押すきっかけになれたらうれしいです!

 

ちなみに、この記事を読み終わったら「【職種一覧】就活生が押さえるべき「56の職種」を詳しく解説!」も読んでみてください。

教育学部だと、就活全般に関する情報が集まりにくいかと思います。

 

そこでまず、最初に知っておくべきは”どんな職種に就職できるのか”という点です。

この記事では、新卒で就職できる職種について、それぞれ詳しく解説しているので、自分に合う職種探しに活用できますよ!

 

では最後に、本記事の要点をまとめて終わりましょう。

 

【本記事の要点まとめ】

  • 教育学部の主な就職先は「教育関連」「公務員」「通信・情報」「金融」「メーカー」「出版」などがある。
  • 教育学部から一般企業への就職を目指すなら「就活エージェントの利用」「教育実習を考慮したスケジュール管理」「教師にならない理由の明確化」「ESの質を高める」「広い視野で就職先を探す」の5つを行うことが重要。
  • 教員への道と一般企業への就職は両立可能だがかなりハードであることも覚悟しておくべき。
  • 教員採用試験に落ちてしまった場合、秋採用や冬採用に切り替える手もある。

 

今回の記事が少しでもあなたの就活の役に立ったのなら幸せです。

就活攻略論には他にも、僕が4年に渡って書き続けた1000の記事があります。

ぜひ他の記事も読んでもらえると嬉しいです\(^o^)/