就活生や転職者のみなさん、こんにちは！
これまで7年、書いた記事は1500記事を超え、求人サイトの運営まで始めた"日本イチの就活マニア"こと就活マン（@syukatu_man）です！
皆さんは、就活で「穴場の企業」を見つけたいと思ったことはありませんか？
人気のある大手企業はめちゃくちゃ高倍率。
かと言って、中小企業は大手企業ほどの待遇が望めないことも多い。
世の中のどこかに、「待遇が良くてあまり知られていない企業」があればいいのに…。
こう考えたことがある人は多いかもしれませんね！
ところがですね、実はそういう「穴場の企業」は存在するのです！
今回紹介する「大手企業の子会社」は、まさしくそんな条件がそろっていることも多い企業。
ただ、子会社だけに親会社ほど大々的に表舞台へ出てこないのが悩ましいところ。
穴場の企業ということは、就活生がその存在を知る機会も少ないということですからね。
そこで、この記事では大手企業の子会社を効率よく探す方法を共有していきます！
たしかに、大手企業の子会社ってノーマークでした…。
そういう就活生は大勢いると思うよ。親会社の大手企業のほうが目立つし、何より有名だからね。まだ多くの就活生が気づいていない穴場の子会社を見つけていこう！
- 大手企業の子会社とは？
- 大手企業の子会社の探し方
- 大手企業の子会社で僕がおすすめできる企業の特徴
- 大手企業の子会社を志望する際の注意点
- 大手企業の子会社一覧｜有名どころを抽出して紹介
- 大手企業の子会社の年収は高い？親会社と比較するとどのぐらい違うのか？
- 大手企業の子会社に入社するメリット
- 大手企業の子会社に入社するデメリット
- 大手企業の子会社に関するよくある質問
- 本記事の要点まとめ
大手企業の子会社とは？
子会社とは、意思決定機関を親会社が握っている企業のことを指します。
「意思決定機関を握られている」なんて言うと若干怖い感じがしますが、簡単に言うと株主総会が親会社と同一ということですね。
つまり、経営上の重要な決定を子会社だけで行うのではなく、親会社の意思決定に基づいて運営されているということ。
何か怪しい企業というわけではないので、そこは安心してくださいね。
子会社に分類される条件としては、株式の過半数以上を親会社が保有しているかどうかが基準となります。
親会社が株式を１００％保有している企業の場合は「完全子会社」と呼ばれていますね。
この記事で言う「大手企業の子会社」とは、親会社である大手企業が株式を過半数〜１００％保有している企業のことです。
子会社とグループ会社の違い
子会社とよく似た企業に「グループ会社」があります。
グループ会社とは、親会社と子会社、そして関連会社をひっくるめた呼び方です。
つまり、子会社もグループ会社の１つに入ることになりますね。
企業によっては、グループ企業内で親会社と子会社がそれぞれ上場していることもあります。
こうした関係を「親子上場」と呼ぶこともありますね。
日本は国際的に見た場合、親子上場している企業が多い国です。
子会社といえど上場企業で、それなりに規模も大きい企業が少なくない。
それだけ「隠れ優良企業」が見つかるチャンスも多いと言えるでしょう！
子会社と関連会社・関係会社との違い
他にも「関連会社」や「関係会社」という言葉もありますね。
関連会社とは、株式の２０％〜５０％を他社が保有している企業のことです。
子会社ほど株式の他社保有率が高くないのが関連会社、と考えて問題ないでしょう。
では、「関係会社」とは何か？
関係会社とは、親会社・子会社・関連会社をひっくるめた呼び方です。
つまり、グループ会社と関係会社は同じ意味ということですね！
なぜグループ会社と関係会社という２つの呼び方があるのか？
これは単純に呼び方の問題で、法律上はグループ会社を「関係会社」と呼んでいるというだけのことです。
いろいろな言葉が出てきたので、いったん整理しておきますね！
- 子会社：親会社が５０％以上の株式を保有している企業。
- 関連会社：他社が２０％以上の株式を保有している企業。
- グループ会社：親会社・子会社・関連会社の総称。
- 関係会社：グループ会社の法律上の呼び方。
子会社の定義や位置づけへの理解が深まりましたか？
これでもう、「子会社？グループ会社？」と戸惑ってしまうこともなくなりそうですね！
今まで違いがよく分からずにいたけど、子会社にはちゃんと定義があるのですね！
その通り。グループ会社には「親会社」も含まれているから、グループ会社＝子会社とは限らないってことだね。ここは間違えやすいところだから、しっかりと覚えておこう！
大手企業の子会社の探し方
ところで、皆さんは「大手企業の子会社」と聞いて具体的な企業名が思い浮かびますか？
おそらく、多くの人は「パッと出てこない」「よく知らない」という状態かと思います。
それもそのはずで、大手企業の子会社といえどメディアなどによく社名が出てくるのは親会社が大半です。
だから、子会社を見つけるなら自分で探しに行かないとなかなか情報が得られません。
大手企業の子会社を探し方をおすすめ度順に８つ紹介するので、おすすめ度が高いものから試してみてください！
- 就活・転職エージェントから紹介してもらう
- 逆求人サイトに登録してスカウトを得る
- 大手求人サイトで「子会社」と検索する
- Google検索で「大手企業名+子会社」で検索する
- 就職四季報中小企業版で確認する
- 業界地図で確認する
- 大手企業の親会社のホームページやIR情報を確認する
- 合同説明会に参加する
探し方① 就活・転職エージェントから紹介してもらう
おすすめ度：★★★★★
大前提として、大手企業の子会社に関して公表されている情報は限られています。
自分で探して探せないことはありませんが、正直かなり効率が悪い。
就活は時間との勝負です。
なかなか見つからないと言っているうちに、あっと言う間に時間が過ぎてしまいます。
では、どうやって大手企業の子会社を探せばいいか？
僕が今もし就活生なら、迷うことなく就活エージェントに相談すると思います。
それも、１つのサービスだけじゃなく最低でも３つの就活エージェントにまとめて相談しますね。
僕は日本屈指の就活マニアとして５０以上の就活エージェントを研究し尽くしてきました。
研究してみてはっきりと分かりましたが、就活エージェントは「サービスそのもの」では良し悪しが見分けにくいことが多い。
実際は、登録後に付く担当者次第でサービスの良し悪しが決定付けられることが大半です。
評判の良いサービスだからと言って、担当者の対応が１００発１００中素晴らしいとは限らない。
だから、複数の就活エージェントに登録しておき、担当者の対応を比較して２名程度に絞り込んでいくことをおすすめします！
僕が最もおすすめするのは「ミーツカンパニー就活サポート」
サービスは何十種類もありますが、僕が今就活生なら「ミーツカンパニー就活サポート」を利用します。
ミーツカンパニー就活サポートを他のエージェントよりもおすすめする理由は、「知られざる優良企業を紹介する」というコンセプトにあります。
就活エージェントの中には、労働条件が本当にやばい企業を紹介してくるところもあるのですが、その点で、ミーツカンパニー就活サポートは紹介企業の質が高いのが大きなメリットです。
またミーツカンパニー就活サポートは、全国の就活生が利用できて、かつオンライン面談にも対応しているのが神。
運営会社も人材業界の超大手である株式会社DYMなので安心できる。
就活エージェントおすすめランキングでも1位としている就活エージェントです。
▼就活エージェント利用者の声
初めて就活エージェントと面談したけど意外と良かった、普通のサイトに絶対載ってないけど私の希望に合う求人めっちゃ紹介してもらった…新潟の企業も紹介してくれるらしい笑
— ま…てぃ (@marietty122111) February 27, 2020
なんだかんだでESと面接のお悩みも解決したし…すげーな
もちろんミーツカンパニー就活サポートを利用するとしても、就活エージェントは担当者の質で決まるので、「この担当者は合わないな」と思えば利用を停止しましょう
（無料なので担当者が合わない場合はすぐに切ればデメリットはなしなので！）
探し方② 逆求人サイトに登録してスカウトを得る
おすすめ度：★★★★★
就活エージェントと併せて必ず活用して欲しいのが「逆求人サイト」ですね。
逆求人サイトとは、登録しておくだけで企業からスカウトが届くサービスのことです。
僕は「就活するなら逆求人サイトは利用しないと損！」といつも言っていますが、理由は至ってシンプル。
逆求人サイトはめちゃくちゃ楽だからです！
就活生がやるべきことはただ１つ、「プロフィールを登録しておくこと」だけ。
あとはプロフィールに興味を持った企業からスカウトが届き続けます。
放置していてもスカウトが届くので、企業探しを「自動化」するのも同然ですね。
これまで２００以上のサイトを見てきた僕のおすすめは、「Offerbox（オファーボックス） 
」と「ホワイト企業ナビ」の２つ！
どちらも無料で利用できるので、まだ使ったことがない人はぜひこの機会に登録してくださいね。
就活エージェントに大手企業の子会社を探してもらいつつ、逆求人サイトでスカウトのチャンスを狙う。
この二刀流によって「自分で探さなくても大手企業の子会社が見つかる」状況を作っておくことが大事ですよ！
探し方③ 大手求人サイトで「子会社」と検索する
おすすめ度：★★★★★
マイナビやリクナビといった大手求人サイトで「子会社」と検索してみるのもおすすめの方法。
求人サイトには、フリーワードで検索できる機能がありますよね？
そこへ「子会社」と入力して検索するだけです！
上図は「マイナビ」の企業検索画面。
「子会社」を検索すると、応募を受け付けている企業だけでも６００社以上ヒットしました！
もちろん、検索結果には「子会社」という言葉が含まれている求人が全て表示されるので、全部が大手企業の子会社とは限りません。
実際には、検索結果の中から大手企業の子会社を厳選していく必要がある。
それでも、真っさらな状態から大手企業の子会社を探すよりずっと効率よく短時間で探せるでしょう。
さらに業種や月平均残業時間など、条件を追加していけば希望条件に合った企業が探しやすくなりますよ！
大手求人サイトで子会社を探す方法は案外見落としがちなので、ぜひ試してみてくださいね！
探し方④ Google検索で「大手企業名+子会社」で検索する
おすすめ度：★★★★★
Google検索で「大手企業名＋子会社」で検索するのも効率的ですよ！
たとえば、次のような大手企業名で実際に検索してみたところ、次のようなページが表示されました。
- 「味の素＋子会社」→国内関係会社一覧｜会社データ｜味の素グループ
- 「日本製鉄＋子会社」→主要な国内グループ会社｜企業情報｜日本製鉄
- 「三菱重工＋子会社」→国内グループ会社 業種別｜三菱重工
それぞれのページを開くと、大手企業のグループ会社がずらりと並んでいます。
このぐらい超大手になると、子会社や関連会社が数十社に及ぶこともめずらしくありません。
芋づる式に子会社を探せるので、とても効率の良い方法と言えます。
探し方⑤ 就職四季報中小企業版で確認する
おすすめ度：★★★★★
『就職四季報 優良・中堅企業版』には、国内の中小企業４６００社が掲載されています。
このうち【特色・近況】に「株式会社〇〇の完全子会社」や「〇〇株式会社のグループ企業」などと書かれている企業を探していくという方法です。
たとえば、次のような企業を見つけることができますね。
- 株式会社ニッセイ→「ブラザー工業の子会社」と記載あり。
- 株式会社第一ビルディング→「第一生命ホールディングスの完全子会社」と記載あり。
- 三菱商事テクノス→「三菱商事の完全子会社」と記載あり。
大手企業の子会社であることは重要な情報なので、たいてい【特色・近況】の冒頭に記載されています。
興味がある業界の企業をザーッと見ていくだけなら、数時間あれば完了するでしょう。
これだけで大手企業の子会社を網羅できるわけではないですが、一定数の企業をピックアップしておくには有効な方法ですよ！
探し方⑥ 業界地図で確認する
おすすめ度：★★★★☆
『業界地図』で大手企業の子会社を探していくのも１つの方法。
ここに掲載されているのは業界内でもシェア上位の企業なので、その子会社を当たっていくと良いでしょう。
ただし、『就職四季報』に比べて企業ごとの細かな情報は少ないですね。
業界地図で見つけた企業を就職四季報で調べて、より詳細な情報を収集していく方法がおすすめです。
業界内の主要な企業から調べていくには良い方法だと思いますよ！
探し方⑦ 大手企業の親会社のホームページやIR情報を確認する
おすすめ度：★★★☆☆
大手企業のホームページ内にある「グループ会社一覧」やIR情報を確認する方法です。
親会社を１社１社当たっていくしかないので、他の探し方に比べると効率は良くありません。
ただし、すでに志望業界の目星が付いていて、業界内の主要企業の中から子会社を探すなら、割と探しやすいかもしれません。
志望業界や興味のある企業がある程度決まっている人におすすめの方法ですね。
探し方⑧ 合同説明会に参加する
おすすめ度：★★★☆☆
合同説明会には、超有名な大手企業ではなくあまり知名度の高くない中小企業が参加する傾向があります。
まれに大手企業の子会社が合同説明会にブースを出していることがあるので、話を聞くチャンスが得られるでしょう。
ただ、これは他の方法と比べてどうしても効率が悪くなりやすい探し方です。
大手企業の子会社が合同説明会に参加しているかどうかは、当日まで分からないことも多いからです。
合同説明会に行ってみたものの空振り、ということも十分にあり得るでしょう。
仮に大手企業の子会社が参加すると事前に分かっていても、１度に参加する子会社はせいぜい１〜２社程度です。
「大手企業の子会社の人事と１〜２社話せたらラッキー」ぐらいの感覚で参加したほうが良いですね。
想像していたよりもたくさんの探し方があることが分かりました…！
いろいろな探し方があることを知っていることが大事だよ。大手企業の子会社を探すなら、特に就活エージェントと逆求人サイトをフル活用していくのがポイントだね！
大手企業の子会社で僕がおすすめできる企業の特徴
大手企業の子会社の中でも、僕が特におすすめしたい企業の特徴を紹介しますね！
何となく想像できるかと思いますが、「大手企業の子会社」と言っても数はものすごく多い。
やみくもに探していても、運良く子会社の優良企業を発掘できる確率は決して高くないでしょう。
子会社の優良企業を探すには、次の特徴に当てはまるかどうかを手がかりにすると良いですよ！
- 売上や営業利益が右肩上がりである
- 成長業界または今後も需要のある業界の子会社である
- ３年後の離職率が３割未満であること
- 残業時間や年間休日数など自身が求める条件を満たしていること
- 独自の技術を保有しており競争性が高い事業を展開していること
特徴① 売上や営業利益が右肩上がりである
売上や営業利益が右肩上がりなら、大手企業の子会社の中でも優良企業の可能性ありですね！
ここ数年間ずっと売上や営業利益が伸びているようなら、親会社の方針がしっかりしている可能性が高い。
子会社自体も、企業としてしっかりしていなければ右肩上がりとはいかないでしょう。
つまり、売上や営業利益が右肩上がり＝経営基盤がきちんと整っているということ。
それに、伸びている業界・企業で働いたほうが何かと充実感があってシンプルに楽しいと思いますよ。
自分が携わっている仕事が市場から求められていると肌で感じられるので、必要とされていることがビシビシ伝わってくる。
この点は子会社も全く同じで、業績が右肩上がりの企業は社内に活気があるところが少なくない。
なので、売上や営業利益が右肩上がりかどうかはまずチェックしておきましょう。
業績は「就職四季報」などで確認できるので、必ずチェックしておいてくださいね！
特徴② 成長業界または今後も需要のある業界の子会社である
企業が属している業界にも注目しましょう。
全体として成長業界だったり、今後も需要のある業界の子会社だったりするようなら、企業として狙い目の可能性ありですよ！
成長業界の何が良いかと言うと、とにかくチャンスが多いことですね。
新しいプロジェクトが立ち上がったり、上位のポジションが空いたりと、活躍できる場が豊富にある。
チャンスを活かして成果を挙げれば、その分だけ昇給や昇進につながっていく可能性もあるでしょう。
反対に衰退業界の企業で働いていると、既存の事業をどうにかして守っていくしかないので仕事にやりがいを感じていない社員が増える傾向があります。
すると、社内の噂話など身内の話題が中心になりやすく、そこで働く人々の意識も内向きになりがち。
当然、人材としての成長機会も乏しくなりがちなので、先々のキャリアを考えても正直あまり良い環境とは言えません。
一方、成長業界は１人１人がやりがいを持って働いているので、社内の噂話なんてしている暇はありません。
仕事でより優れた成果を出すためのアイデアなど、ポジティブな内容の会話が飛び交っています。
人は環境に影響される生き物ですから、できるだけ周囲がイキイキと働いている職場を選びたいですよね！
成長業界と衰退業界、どっちの環境で働きたいかと聞かれたら、もう答えは決まっていますよね！
特徴③ ３年後の離職率が３割未満であること
３年後離職率が３割未満かどうかも要チェックです。
なぜ３割かと言うと、だいたいそのあたりが離職率の平均値だから。
離職率が３割を大きく上回っているようだと、せっかく入社した企業をたったの３年以内に辞めたくなる「何か」がある可能性が高い。
たとえば、次のような原因が考えられます。
- 残業が異様に多いなど社員に過大な負担がかかっている
- 普通はクリアできないような高すぎるノルマが課されている
- 業績が悪化しているなどの理由で社内の雰囲気が悪い
- パワハラやセクハラが横行している
- 給与水準が低く、昇給するチャンスもほとんどない
…とまあ、普通に考えてこういう企業で働きたいと自ら希望する人はまずいませんよね。
離職率が高い企業で働くということは、こうしたリスクに晒される可能性が高いということです。
逆に離職率が３割未満なら、平均以上に社員満足度の高い企業と推測できます。
３年後離職率は、自分自身がその企業に入社した場合の３年後を予測する意味でも必ず確認しておきましょう！
３年後離職率は就職四季報で確認できますが、ここで１つ重要な注意点を伝えておきますね。
離職率が「NA（回答なし）」になっている企業の中には、離職率が高い企業も含まれているという点です。
NA＝高離職率とも言い切れませんが、中には本当に離職率を知られたくなくて公表しない企業もあります。
３年後離職率０％のように「就活生にぜひとも知って欲しい情報」は堂々と公表している企業が多いので、優良企業かどうかを見分けるヒントになりますね！
特徴④ 残業時間や年間休日数など自身が求める条件を満たしていること
残業時間や年間休日数など、自身が求める条件を満たしているかどうかもチェックしましょう。
ちなみに、日本企業の残業時間の平均は２５時間前後と言われています。
年間休日数に関しては、土日祝＋GW・年末年始を合わせると１２０日程度です。
よって、おすすめできる企業の例としては残業が月平均２５時間以内、年間休日１２０日以上という条件が挙げられます。
どういった条件を重視するかは人それぞれですが、大手企業の子会社は親会社の就業規則に準じていることも多いので、残業少なめ＋休日数多めの企業も割とありますよ！
個人的におすすめしたいのが、男女を問わず「産休・育休」の取得実績があるかどうかをチェックしておくことですね。
産休・育休の制度がある企業は比較的多いとはいえ、実際に取得実績がある企業となると残念ながら決して多いとは言えないのが実情。
これを逆手に取ると、産休・育休をしっかり取得できている企業は社員を大切にしている可能性が高いってことです！
特に重視したい条件の優先順位を決めておいて、条件を満たす企業を探していくと自分に合った企業を見つけやすくなりますよ！
特徴⑤ 独自の技術を保有しており競争性が高い事業を展開していること
業界内で競争性が高い企業かどうかも見ておきたい部分ですね。
独自の技術やノウハウを保有していれば、他社は簡単にマネできない。
だから事業が安定していて、収益性も高い企業が多い傾向がありますね。
大手企業の子会社の中には、「この企業じゃないと作れない部品がある」とか、「業界シェア６０％」のようなモンスター級にシェアが高い企業も実はけっこうあります。
シェアが高いという事実そのものが企業価値をさらに高めていくので、ますます競争性が高くなりやすい。
皆さんが買い物をするときにも、全然聞いたことのないメーカーの製品と有名メーカーの製品が同じ価格帯だったら、有名メーカーを選ぶほうが安心できますよね？
企業間取引にも全く同じ傾向があるので、競争性が高い企業・シェアの高い企業は今後も高い安定性を維持していく可能性が高い。
業界内でもとくにシェアが高い企業は、就職四季報の中小企業版などにも「業界シェア〇％」などと書かれていることがあります。
競争性やシェアの高さは、必ずチェックしておくようにしましょう！
大手企業の子会社でも、企業研究をしておかないとどんな企業か分からないってことですね。
その通り。特徴①〜⑤に当てはまっているか、しっかりと確認した上で応募することが大事だよ！
大手企業の子会社を志望する際の注意点
大手企業の子会社を志望するにあたって、注意して欲しい点もいくつかあります。
「大手」という響きに吸い寄せられるように応募を決めてしまうと、実は危険な場合もあるからです。
次の３つの注意点を必ず押さえた上で、大手企業の子会社を探していきましょう！
- 子会社がすべて優良企業だと思わないこと
- 大手の子会社だからといって必ず安定性が高いと思い込まないこと
- 親会社とは展開している事業が異なることを明確に把握すること
注意点① 子会社がすべて優良企業だと思わないこと
これは誤解しやすいところなので声を大にして言いたい！
大手企業の子会社＝全部が優良企業と思わないこと！！
「大手」って言葉に弱い人は実際すごく多いです。
ブランド品と聞くと高級品だと無意識に思ってしまいますよね？
それとよく似ていて、大手企業に関わりがあるなら「すごい企業」だと思われやすい。
だから、大手企業の子会社と聞いた瞬間に「大手」の部分が印象に残ってしまい、「大手＝優良企業っぽい」「何となくすごい企業のような気がする」と思い込む人がいます。
でも、大手企業の子会社はあくまでも「子会社」なので、親会社とは本来別物。
子会社がすべて優良企業とは限らないので、そこは誤解しないように！
もちろん子会社の優良企業もたくさんありますよ。
ただ「１００％どこでも優良企業」ではないという点を十分に、しっかりと押さえておいてください！
子会社以外の企業と同様、十分に企業研究を行ってどんな会社なのか調べておきましょう！！
注意点② 大手の子会社だからといって必ず安定性が高いと思い込まないこと
大手の子会社なら絶対に経営が安定しているかと言えば、そうとも言い切れません。
前に共有した通り、子会社の定義は「親会社が株式の５０％以上を保有していること」です。
であれば、子会社の業績が悪化したなどの理由で子会社ごと売却する可能性だってある。
実際、これは決して珍しい話じゃなく、ごく普通に行われていることです。
親会社にとって最大のミッションはグループ全体の業績を伸ばし、安定した経営を継続することですからね。
だから、子会社を不採算部門と見なすとスパッと切ってしまう可能性があります。
つまり、大手の子会社でも将来的に親会社と「何の関係ない企業」になる可能性もゼロではない。
そうなった場合は、譲渡先の企業の判断次第でリストラを実施することもあり得ます。
せっかく大手企業の子会社を探して就職しても、数年後には失業してしまうリスクもあるということです。
「大手の子会社なら経営も安定しているはず！」と思い込むのは非常にリスクが高いので、過去数年間の業績や競争性の高さは必ず確認しておきましょう！
注意点③ 親会社とは展開している事業が異なることを明確に把握すること
大手の子会社は、どうしても知名度の高い親会社のイメージで捉えられがち。
たとえば親会社が自動車メーカーだと、子会社でも自動車を作っているような気がしませんか？
でも、親会社と全く同じ事業を子会社も営んでいる状況はまず考えにくい。
なぜなら、それでは親会社と子会社が共喰い状態（カニバリゼーション）になってしまうからです。
親会社にとって子会社を保有しているメリットは、親会社とは異なる事業を営んでいること。
親会社が手がけていない事業を展開している企業でないと、子会社の意味がありません。
つまり、親会社と子会社は事業内容が異なっているのが普通の状態ってことです！
たとえば、自動車メーカーの子会社がリースなどの金融事業を展開しているとか、食品メーカーの子会社が飲食店を展開しているといったことは全然珍しくない。
ここをしっかりと把握しておかないと、「想像していた事業内容と全然違う…」ということにもなりかねません。
「親会社と子会社は展開している事業が異なる」ことをよく理解しておきましょう！
大手企業の子会社なら、どこでも優良企業かと思っていました…。
危ないところだったね。子会社と言ってもいろいろな企業があるから、企業研究を十分に行わないといけないのは子会社以外の企業と全く同じだよ！
大手企業の子会社一覧｜有名どころを抽出して紹介
大手企業の子会社には実際どんなところがあるのか、有名どころをピックアップしていきますね。
子会社と言えどそこそこの大企業よりも規模が大きい企業や、歴史の長い企業もたくさんあります。
各業界の有名な子会社を把握するのに役立ててくださいね！
自動車業界の大手企業の子会社一覧
- トヨタ車体株式会社（トヨタ系）
- トヨタ自動車九州株式会社（トヨタ系）
- トヨタファイナンシャルサービス株式会社（トヨタ系）
- ホンダエンジニアリング株式会社（ホンダ系）
- 八千代工業株式会社（ホンダ系）
- ホンダカーズ各社（ホンダ系）
- 日産車体株式会社（日産系）
- 日産自動車九州株式会社（日産系）
- 日産車体九州株式会社（日産系）
- 愛知機械工業株式会社（日産系）
- 日産グループファイナンス株式会社（日産系）
- 株式会社日産フィナンシャルサービス（日産系）
自動車関連の部品などを製造している子会社もありますが、金融系の子会社も複数あることが分かりますね。
このように自動車業界はものすごく裾野が広くて、関連産業も非常に幅広いのが特徴。
車を消費者に販売するのも、内部に搭載するシステムを構築するのも、車のリースを提供するのも、全て自動車関連の産業ですからね。
子会社でも規模がかなり大きな企業も多いので、大手企業の子会社を探すなら自動車業界は一通り見ておくことをおすすめします！
IT業界の大手企業の子会社一覧
- NTT アーバンソリューションズ株式会社（NTT系）
- NTTコミュニケーションズ株式会社（NTT系）
- NTTファイナンス株式会社（NTT系）
- NECソリューションイノベータ株式会社（NEC系）
- NECフィールディング株式会社（NEC系）
- 株式会社富士通エフサス（富士通系）
- 株式会社富士通総研（富士通系）
- 富士通フロンテック株式会社（富士通系）
- 株式会社AbemaTV（サイバーエージェント系）
- 株式会社Cygames（サイバーエージェント系）
IT業界も、NTTやNEC・富士通といった超大手となると子会社が非常に多く存在します。
システムの開発・運用を請け負うSIerなどは、大手IT企業の子会社が見られますね。
銀行の基幹システムなど、大規模かつ社会的な重要度の高いシステムの開発・運用を請け負っている企業もある。
割と雰囲気が堅めで、長年にわたって受け継がれてきた仕事の進め方に沿って業務が進行していく感じの企業も多いです。
一方、メガベンチャーの子会社だと大手企業の子会社とだいぶ雰囲気が違うことも少なくない。
設立されてから比較的年数の浅い子会社があったり、社長が若かったりと、活気のある企業が数多く見られます。
ベンチャー色が強いのはメガベンチャーの子会社なので、より自由度の高い環境で働きたいならこっちのほうがおすすめですね。
子会社の中でも企業規模や事業分野によって雰囲気が大きく変わるので、自分に合ったカラーの企業を選ぶことが大事です。
不動産業界の大手企業の子会社一覧
- 株式会社東急コミュニティー（東急不動産系）
- 東急リゾート株式会社（東急不動産系）
- 東急リバブル株式会社（東急不動産系）
- 三井不動産ファシリティーズ株式会社（三井不動産系）
- 三井不動産リアルティ株式会社（三井不動産系）
- 三井不動産レジデンシャル株式会社（三井不動産系）
- 三菱地所プロパティマネジメント株式会社（三菱地所系）
- 三菱地所リアルエステートサービス株式会社（三菱地所系）
- 三菱地所レジデンス株式会社（三菱地所系）
不動産業界の子会社は、オフィスビル事業やホテル・リゾート事業、住宅関連事業など分野ごとに特化した事業を展開している企業が多い。
たとえばオフィスビルの管理と賃貸住宅の仲介では全く事業内容が違うように、分野によって携わる仕事が大きく変わります。
あと、グループの中核企業ともなると従業員が何万人単位のこともあるなど、そこそこの大企業よりも従業員数が多かったりしますね。
待遇面が恵まれている子会社も多いので、待遇を重視している人にはおすすめの業界と言えるでしょう。
人材業界の大手企業の子会社一覧
- 株式会社スタッフサービス・ホールディンズス（リクルート系）
- パーソルエクセルHRパートナーズ株式会社（パーソル系）
- パーソルワークスデザイン株式会社（パーソル系）
- ビーウィズ株式会社（パソナ系）
- 株式会社ベネフィット・ワン（パソナ系）
- 株式会社リクルートエグゼクティブエージェント（リクルート系）
- 株式会社リクルートカーセンサー（リクルート系）
- 株式会社リクルートキャリア（リクルート系）
- 株式会社リクルートジョブズ（リクルート系）
- 株式会社リクルートスタッフィング（リクルート系）
- 株式会社リクルート住まいカンパニー（リクルート系）
- 株式会社リクルートゼクシィなび（リクルート系）
- 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（リクルート系）
人材業界の子会社には、人材関連の事業を展開している企業とその他の事業を営んでいる企業に大きく分かれます。
たとえば、同じ人材業界の中でも正社員の求人を中心に扱う事業と人材派遣がメインの事業があるなど、分野ごとに子会社が設立されているパターンが割とある。
一方、人材業界とはあまり関わりのない業界に子会社を数多く持つ企業も見られます。
とくにリクルート系の子会社には、人材業界以外の事業を幅広く手がけている企業が非常に多いのが特徴。
リクルートはメガベンチャーに分類されることが多い企業なので、いろいろな分野へ精力的に進出しています。
他の業界でしっくりくる事業内容の子会社が見つからない人は、人材業界の子会社を当たってみると良いですよ！
食品業界の大手企業の子会社一覧
- 味の素AGF株式会社（味の素系）
- 味の素ファインテクノ株式会社（味の素系）
- 味の素冷凍食品株式会社（味の素系）
- カゴメアクシス株式会社（カゴメ系）
- サンハウス食品株式会社（ハウス系）
- ハウスウェルネスフーズ株式会社（ハウス系）
- 株式会社壱番屋（ハウス系）
- マロニー株式会社（ハウス系）
食品業界の子会社は、食品に比較的関わりの深い事業を展開しているのが特徴ですね。
中にはメーカーに限らず、飲食店を展開している子会社も見られます。
子会社と言っても従業員数が数千人規模の企業も多く、もはや大企業レベルのところもある。
たとえば、全国各地のスーパーの冷凍食品コーナーには、味の素の製品が陳列されていますよね。
あれだけ多くの冷凍食品を手がけているのが、上記の味の素冷凍食品株式会社です。
いかに事業規模の大きな企業か想像がつきますよね。
業界全体として安定性が高い分野なので、事業の安定性を重視する人におすすめの業界です！
大手の優良子会社については、次の記事でも詳しく解説しているので必ず読んでおいてくださいね！
大手企業の子会社って、こんなにたくさんあるんですね！
ここで紹介したのはごく一部・大手企業には子会社を何十社と抱えているところもあるから、興味がある業界の大手企業を調べてみよう！
大手企業の子会社の年収は高い？親会社と比較するとどのぐらい違うのか？
大手企業の子会社の年収は、親会社と全く同じ給与水準ではないケースが大半です。
だいたい親会社の７〜８割程度の水準というケースが多いですね。
イメージとしては「大手企業（＝親会社）ほど年収は高くない」「知名度の低い中小企業よりは年収が高い」と捉えると良いでしょう。
たとえば、親会社の社員が４０代に平均年収１０００万円に到達する場合、その子会社は同じ年代の社員が７００〜８００万円という感覚。
これを高いと感じるか、思ったほど高くないと感じるかは人それぞれですが、入社難易度が有名な大手企業ほど高くないことを考えると比較的恵まれているほうだと思います。
ただ、「大手企業」というブランドイメージに惑わされてしまうと、高年収を期待する人も少なくない。
その結果、想像していたほど年収が高くないと知ってがっかりしてしまう、ということはあり得ますね。
親会社の年収やボーナス支給額を見て、「だいたい同じぐらいでは？」と適当に予想するのは絶対にやめておいたほうが良いです。
大手の系列だからといって大手と同じ給与水準ではない、という点は理解しておきましょう！
大手企業のグループなら、親会社と同じぐらいの年収になるのかと思っていました…。
どうしても「大手」のイメージが先行してしまいがちだよね。親会社の７〜８割という年収の相場を押さえておこう！
大手企業の子会社に入社するメリット
大手企業の子会社に入社すると、具体的にどんなメリットが得られるのか気になりますよね？
僕が「大手企業の子会社は穴場」「狙い目」と言うのは、複数のメリットがあるからです。
主なメリットとしては、次の５点ですね。
メリット① 親会社に比べて倍率がかなり低く入社しやすい
親会社である大手企業と比べると、その子会社は倍率がかなり低く入社しやすいです。
何しろ、知名度で言えば親会社のほうが圧倒的に高い。
多くの就活生が親会社への入社を希望するので、子会社に応募する人自体が格段に少なくなります。
（というか、そもそも子会社の存在を知らない就活生も多いですよね。）
有名な大手企業ともなれば、採用予定人数が１００名ぐらいのところへ何千人・何万人も応募してくることは全然珍しくない。
仮に１万人が応募したとすれば、倍率は１００倍ですね。
そのうちの９９００人は不採用になるので、入社難易度は超絶高い。
ところが、子会社になると採用予定者数が少ないだけじゃなく、応募者もかなり少なくなる。
倍率は企業によりけりですが、少なくとも１００倍とかに達することはまずあり得ません。
つまり、親会社と比べてかなり入社しやすいケースが多いということ。
同じ系列のグループでも、倍率がかなり低く入社しやすいのは子会社のメリットと言えるでしょう。
メリット② 比較的安定性が高い傾向にある
大手企業の子会社は、株式の過半数以上を親会社が保有しているので、比較的安定性が高いです。
急に倒産するようなことはまずないでしょう。
親会社の後ろ盾があるため、状況に応じて資金調達や投資をすることができるからです。
大手の子会社以外の一般的な中小企業は、大手企業と比べて経営の安定性が低いと言われています。
事業継続が危ぶまれる状況に陥ったとしても、後ろ盾がないので単独で何とかしなくてはならない。
もちろん大手企業の子会社だからと言って「絶対に」「１００％」潰れることがないかと言えば、可能性はゼロではありません。
ただ、一般的な中小企業と比べたらずっと安定性が高いと考えていいでしょう。
一般的な中小企業は業績が悪化してあっけなく倒産してしまうことがありますが、大手企業の子会社の場合は親会社から資金が注入されることも多いからです。
事業規模に対して経営の安定性が高いことは、大手企業の子会社に入社するメリットと言えますね。
メリット③ 親会社と同等の福利厚生が用意されていることも多い
親会社と子会社では年収に差があるのが一般的と言いましたが、福利厚生に関しては同等のことも多い。
つまり、大手企業の充実した福利厚生を享受できるのです！
たとえば、住宅手当や家族手当といった金銭的なメリットのある制度が用意されていることがあります。
もし住宅手当が２万円支給されれば、実質的に家賃が２万円下がるようなもの。
年間トータルで見ると２４万円も家賃がお得になるので、かなり大きなメリットですね！
資金に余裕のない企業ではまず得られないメリットと言えるでしょう。
あと、親会社が所有している保養所を格安で利用できることもあります。
中小企業だと自社で保養所を所有するほどの資金的な余裕がないので、これは大手企業グループだからこそ得られるメリット。
実際、中小企業では法定外福利厚生がほとんどないケースも決して珍しくありません。
このように、親会社と同等の福利厚生が用意されているケースもあることは、大手企業の子会社に入社するメリットですね！
メリット④ 将来的に親会社に引き抜かれる可能性もある
子会社で高く評価された社員は、将来的に親会社に引き抜かれる可能性があります。
子会社に在籍したまま親会社に出向というケースも多いものの、大手企業で働くチャンスがあるのは確かです。
入社するタイミングによっては、親会社に吸収合併される可能性もゼロじゃない。
もしそうなれば、親会社に転籍が決まる場合もあるでしょう。
入社時の倍率や難易度を考えると、これはかなり「お得な」キャリアパスです。
親会社ほど高い競争率・入社難易度ではないのに、結果的に同じ職場で働けるかもしれない。
大企業だからこそ可能な大規模な仕事に携われるなど、貴重な経験ができるかもしれませんよね！
ただ、その場合ももともと親会社にいる社員と全く同じ待遇になるとは限りません。
子会社にいた頃の給与水準が適用されることもあるので、「親会社に引き抜かれる＝年収も親会社の社員と同じになる」とは言い切れない点に注意してください。
メリット⑤ 信頼性が高いためクレジットカードの上限額開放やローンが組みやすい
大手企業の子会社には親会社の後ろ盾があるので、社会的な信用性が高いです。
同じ規模の中小企業に勤務している場合と比べて、クレジットカードの上限額やローンを組むときの融資限度額がかなり高くなることがあります。
僕が実際に聞いた話では、ある大手企業の社員が主要取引銀行で住宅ローンの融資相談をした場合、１億円までならあっさり審査に通るとか。
（ちなみにこれは、管理職ではない一般社員でも同様だそうです。）
同じグループに属する子会社の社員も、ローン審査時には社会的信用度が高いと判断される可能性は十分にあるでしょう。
つまり、同程度の規模の企業に勤めている人よりも住宅ローンが組みやすい。
こうしたことは入社した企業によって決まる面があるので、大手のグループ企業で働いていて良かったと感じる瞬間の１つだと思います。
長い目で見ると、自分の理想とする人生を実現する上で有利になりやすいことは間違いないでしょう。
職場での待遇面だけでなく、プライベートでも親会社の恩恵を受けられるのですね！
社会的な信用が高いことは、大手企業の子会社に入社するメリットの１つと言えるでしょう。
ごく普通の中小企業に入社するよりも、大手企業の子会社のほうがメリットをたくさん得られそうですね！
子会社とはいえ、大手企業グループの一員。大手の恩恵をこれだけ受けられるのだから、子会社で働くメリットは大きいと思うよ！
大手企業の子会社に入社するデメリット
大手企業の子会社に入社することで多くのメリットが得られるのは確かですが、デメリットとなる面もあります。
子会社ならではのデメリットとして、特に次の点は知っておいてくださいね！
- クリエイティブなことがしにくい
- 親会社からきた社員の力がやたら強いことがある
- 親会社の社員とのパワーバランスが偏っている
- 将来的に会社を売却されてしまう可能性がある
デメリット① クリエイティブなことがしにくい
子会社の宿命として、親企業の経営方針によって社員が果たすべき役割がきっちり決められています。
子会社は親会社の支配下にあるので、子会社が独自に新規事業を始めるようなことは通常できません。
これは現場レベルでも言えることで、社員が独自の発想力を発揮して新たな提案をする、といったことは正直あまり求められていない。
つまり、クリエイティブな仕事がしにくい環境と言えますね。
どんどん新しい提案をして、優れたアイデアならすぐに事業方針に取り入れてもらえる、みたいな働き方を求めている人は、ぶっちゃけベンチャーのほうが働いていて楽しいと思います。
親会社に守られていることは子会社で働くメリットですが、その分親会社の影響下で仕事をしていくしかないというのが現実。
決定権はあくまでも親会社が握っている点は、大手企業の子会社で働くデメリットですね。
デメリット② 親会社からきた社員の力がやたら強いことがある
これも子会社あるあるですが、親会社から重役が天下りしてくるパターンが多いです。
役員や事業責任者が軒並み親会社出身者というケースも全然珍しくない。
なぜそれがデメリットかと言うと、親会社からきた社員の力がやたら強いことがあるからです。
たとえば、社員が打ち合わせを重ねて決めた事項でも、親会社からきた役員の鶴の一声で承認されないこともある。
親会社出身の上司からのお気に入り度合いで昇進が決まる、といったパターンもありがちですね。
ある意味、世渡りが上手な人のほうが働きやすい環境です。
「そういうのは嫌だ」「実力や成果で公平に評価して欲しい」というタイプの人は、大手企業の子会社にありがちなこうした体質が合わないかもしれません。
デメリット③ 親会社の社員とのパワーバランスが偏っている
業務に携わっている中で、親会社の社員との上下関係を感じる場面が出てくることは覚悟しておく必要があります。
そもそも子会社の経営に関する事項は親会社に決定権があるので、パワーバランスが偏るのは必然と言えば必然です。
たとえば、親会社と協力して仕事をしている中で、親会社の社員と意見が食い違ったとします。
こういう場面では、一般的に親会社の意見が取るケースが多いでしょう。
雑務的な業務を担当するのは決まって子会社の社員、というパターンも少なくない。
同じグループで働いているとはいえ、親会社の社員が話す言葉の端々から「下に見られているなあ…」と感じることもあるはず。
もちろん人にもよるので、親会社の社員の中にも分け隔てなく接してくれる人はいますけどね。
パワーバランスの偏りを感じても「別に気にしない」という人ならいいかもしれませんが、「屈辱だ！」「悔しい！」と捉える人にとっては苦痛に感じてしまうかもしれません。
デメリット④ 将来的に会社を売却されてしまう可能性がある
大手企業の子会社は倒産リスクが低いと言いましたが、親会社が事業ごと売却してしまうことはあり得ます。
親会社にとっての最重要事項はグループ全体の発展ですので、社会情勢の変化や顧客ニーズの移り変わりによって一部の事業の必要性が薄くなってしまうことも絶対にないとは言い切れない。
もちろんケースとしては稀なので、子会社が常に売却されるリスクと隣り合わせということではありません。
ただ、このリスクを把握していないと、万が一にも事業売却が決まった場合のショックは計り知れないでしょう。
売却されてしまったら、もう親会社の後ろ盾はありません。
待遇面なども、大手企業に準じた条件は期待できなくなる可能性が高い。
譲渡先の企業の判断次第では、リストラを実施する確率も決して低くありません。
大手の子会社なら絶対安泰ではなく、売却リスクがあることは知っておきましょう。
大手の子会社だからこそのデメリットがいろいろあるのですね…。
そうだね。でも、メリットとデメリットの両面があるのはどこで働いても同じだよ。自分にとって求めるメリットが得られるか、致命的なデメリットがないかをよく見極めることが大事。自分が大手の子会社に合っているかどうかは、十分に考えておこう！
大手企業の子会社に関するよくある質問
大手企業の子会社について、よくある質問をQ&Aにまとめました。親会社の情報は豊富でも、子会社に関する情報は不足しがちです。疑問点や不明点を解消して、スッキリした状態で就活を進めましょう！
- 中小企業と大手企業の子会社だとどちらがおすすめ？
- 大手企業の子会社に入社すれば勝ち組だと言えますか？
- 大手企業の子会社よりもやっぱり親会社の方が良いですか？
- 大手企業の子会社から親会社に異動することはできますか？
- 大手企業の親会社の社員に対してペコペコする必要がある？
質問① 中小企業と大手企業の子会社だとどちらがおすすめ？
同じぐらいの規模の中小企業と大手企業の子会社なら、どちらが就職先としておすすめでしょうか…？
就職先に何を求めるかにもよりますが、個人的には大手企業の子会社のほうがおすすめですね。
大手企業の子会社は、親会社の後ろ盾があるので一般的な中小企業よりも恵まれている面が数多くあるからです。
たとえば、給与水準は親会社の７〜８割が目安ですが、そもそも親会社の給与水準が高いケースが多く、一般的な中小企業よりも年収が高くなりやすい。
それに、福利厚生は親会社のものが利用できることもあるので、大手企業の手厚いサービスを受けられます。
社会的信用度の高さという点でも、大手のグループ企業というネームバリューがあるのでローンが通りやすかったりしますね。
ただ、子会社はあくまでも親会社の指揮下にあるので、クリエイティブな仕事がしにくい面はある。
多少待遇面を犠牲にしてでもクリエイティブな仕事をしたいなら、一般的な中小企業のほうが向いているかもしれません。
質問② 大手企業の子会社に入社すれば勝ち組だと言えますか？
大手企業の子会社に入社すれば勝ち組でしょうか？社会的にどのぐらいのポジションなのかが気になります。
勝ち組の定義は人それぞれなので、大手企業の子会社に限らず「ここに入社すれば確実に勝ち組」という企業は存在しないと思いますよ。
一般的にどう映るかに関して言うと、「大手企業のグループ会社」というブランド力に一定の効力はあるでしょう。
知名度が低い企業で働いている場合と比べて、「すごい！」という印象を持つ人はきっと少なからずいます。
「すごい！」と思われるのがステータスだと感じる人にとっては「勝ち組」かもしれません。
ただ、これはあくまでもイメージの問題なので、そこでの仕事内容や働き方が自分にとって本当に合っているのか、充実した社会人生活を送れそうか、といったことを重視したほうが良いと思います。
なので、僕の考えとしては「大手企業の子会社に入社したからと言って、必ずしも勝ち組とは言い切れない」ですね。
就活の勝ち組・負け組という考え方については、次の記事で僕の考えをまとめているのでぜひ参考にしてください。
質問③ 大手企業の子会社よりもやっぱり親会社の方が良いですか？
「子会社」という呼び方がとても気になりますが、待遇などを考えるとできるだけ親会社への入社を目指したほうが良いのでしょうか…？
給与水準をはじめとする待遇面に関して言えば、親会社のほうが恵まれています。
子会社の年収は親会社の７〜８割という点を見ても、親会社のほうが待遇が良いことは明らかですね。
では、どちらがおすすめかと言われると「人による」としか言えないと思います。
と言うのも、大手企業はたしかに待遇面では手厚いものの、１人１人の担当者にかかるプレッシャーも大きくなるからです。
携わる仕事の規模が大きくなればなるほど、動かす金額や人数も増えていきます。
大手企業と聞くと「まったり高給」と頭の中で変換してしまう人がいますが、大手は仕事が忙しくて大変なケースも多いですよ。
その点、大手企業の子会社は事業規模が小さい分、親会社ほど激務ではないこともある。
別の見方をすると、親会社よりも子会社のほうがより雑務的な仕事に携わる機会が多くなりがちです。
シンプルに待遇面で言えば親会社＞子会社の順でおすすめですが、携わる仕事の種類や内容を見ると子会社のほうが働きやすいというタイプの人もいると思いますね。
自分が大手向きなのか子会社向きなのか、自己分析などを通じてよく検討してくことが大切です！
ちなみに、僕自身は大手食品メーカーに就職しましたが１年で退職しています。
大企業が向いていない人の特徴について、実体験を踏まえて記事にしてみましたので、こちらもぜひ読んでみてくださいね！
質問④ 大手企業の子会社から親会社に異動することはできますか？
大手企業の子会社に入社して、将来的に親会社へ異動することもあるのでしょうか？
稀なケースではありますが、可能性はゼロではありません。
なぜ稀なケースかと言うと、大手企業にとって外部から人材を採用するのと、子会社から人材を引き抜くのと、どちらが簡単かは微妙なところだからです。
大手企業にはブランド力がありますので、転職希望者からも人気が高い。
つまり、人材を採用したいポジションの求人を出せば、一定数の応募者を集めることはそう難しくありません。
一方、子会社の社員はそもそも親会社の７〜８割の年収で雇用しているので、転籍させてまで親会社が引き抜くのは「よほどのこと」でしょう。
それだけ優れた能力を備えていたり、親会社から出向してきた重役にものすごく気に入られれば、可能性が全くないわけではありません。
あと、将来的にグループ再編によって子会社が親会社に吸収合併されることはあり得ます。
ただその場合、親会社へ移ったからと言って待遇面も親会社の社員と同等にならないことが多いです。
なので、親会社に異動する「可能性はある」ものの、「完全に親会社の社員になれる」のはかなりレアケースと考えたほうが良いでしょう。
質問⑤ 大手企業の親会社の社員に対してペコペコする必要がある？
子会社の社員だと、親会社の社員にペコペコしないといけないですか？上下関係があると聞いて不安になっています…。
子会社に関する事業の決定権は親会社が握っているので、上下関係があるのは事実です。
いくら「グループが一丸となって」とか「同じグループの一員として」と言っても、やはり親会社のほうが「力関係では上」という事実を日常業務でも感じることはあるでしょう。
たとえば、親会社の社員と子会社の社員の間で意見の相違が見られた時、一般的には親会社の社員の意見が通ることのほうが多い。
決定事項に対する責任がより重いのは、親会社の社員というケースが多いですからね。
では、親会社の社員に「ペコペコする必要がある」かと言えば、「そこまでする必要はない」と考えて良いでしょう。
人と人とのコミュニケーションなので、親会社の社員の中にも個人的に気が合う人がいるはず。
逆に、「この人はちょっと苦手だ…」と感じる人もいるかもしれませんね。
でもこれは、親会社だから・子会社だからということではなくて、どこにでもあるような人間関係の話です。
親会社の社員に対してはいつでも誰に対してもペコペコしないといけない、なんてことはありません。
よって、「上限関係があるのは事実」「でもペコペコするほど卑屈になる必要なし」と捉えてよいと思いますよ！
大手企業の子会社だから「確実に良い」とか「全然良くない」ということではないのですね！
その通り。大手企業の後ろ盾があるのは事実だけれど、１つの組織として成り立っている企業だからね。人によって合う・合わないは当然出てくる。大手企業の子会社だから、といったイメージはいったん排除して、しっかりと企業研究に取り組んでおくことが大事だよ！
本記事の要点まとめ
長い記事でしたが、最後まで読んで頂き本当にありがとうございました！
この記事では、大手企業の子会社を効率よく探す方法や、そもそも子会社とはどういう企業なのか？について解説してきました。
大手企業の子会社と聞くと、「大手」のほうに注目してしまう人がものすごく多い。
でも、大手企業のグループ会社だから「すごい」とか「勝ち組」だとか、あまり一面的に考えないほうが良いですね。
自分にとって子会社が向いているのかしっかり見極めた上で、もし向いていると思うなら効率よく子会社を探す方法を試してみてください！
最後に、今回の記事の要点をまとめて終わりにしましょうか。
【本記事の要点まとめ】
- 子会社とは、親会社が株式の過半数以上を保有している企業のこと。
- 他社が株式の２０％以上を保有している企業は関連会社と呼ばれ、親会社＋子会社＋関連会社を合わせた企業群が「グループ会社」と呼ばれる。
- 関係会社はグループ会社の法律上の呼び方なので、関連会社＝グループ会社と考えてOK。
- 大手企業の子会社は親会社と比べて表に出てくる情報が少ないので、自分で情報を取りに行くスタンスで情報収集を進めることが非常に重要。
- 大手企業の子会社ならどこでも働きやすいとは限らないので、待遇面が恵まれていて自分に合った企業を見つけることが大切。
- 子会社の年収は、目安として親会社の７〜８割程度のことが多い。
- 大手企業の子会社で働くメリットは複数ある一方で、デメリットとなりかねない面もあることを知っておく必要がある。
